当店は2022年1月にダイビングショップとして開業をし2年間は、「単にPADIのプログラムが提供可能なダイビングショップ」として営業しておりましたが、2024年4月に、PADIダイブセンターとしての認定を得て、「PADI公認のダイビングショップ」になりました🎉

今年で開業から3年目になりますが、ここまで来れたのも、当店を利用し続けて頂いた皆様のお陰でございます❗️ 本当にありがとうございます🙇

公認ダイブセンターになりましたのでPADIより認定書を頂きました🎖️

そして他にもPADIから専用のポスターやステッカーも頂けたので、さっそく使わせて頂きました😎

せっかくPADI公認のダイブセンターになれましたので「PADI公認のダイビングショップになる為には、どんな事が必要なのか？」を紹介したいと思います♪（こんなコアな事を解説しているサイトは殆ど無いと思うので・・・）

●PADIのインストラクター資格の所有（OWSI以上）

→ これは言うまでもなく当然ですね。

●インストラクターの賠償責任保険に加入済み

→ これはPADI公認ではないダイビングショップでも加入必須です。

●管理化障害保険の加入

→ 引率者の過失無しでも支払われる保険の加入も必須です。

●施設・受託・生産物保険の加入

→ 店舗内の事故、預かり物の事故、器材調整ミス等の事故等を保証する保険の加入も必須です。

●PADIのコースを提供している事

→ 「ダイビングツアーしか提供していません」というショップはNGです。

●実店舗を構えている事

→ ネット集客のみや、お客さんが自由に出入り出来ない店舗はNGです。写真による審査でキメ細かく撮影します。 店舗外観の近景・遠景、店舗に入って正面、入って右、入って左、奥から正面、奥から右、奥から左・・・と！ 「こんなに細かく写真撮るんですか！？」というくらいの枚数の写真を撮影して送ります。５０枚くらいの写真は撮影しました。

●地域の他の小売店と同水準時間の営業時間である事

→ 例えば「趣味で週1日だけしか営業してません」、「1日2時間だけ営業してます」等はNGです。

●営業日に店番スタッフが常時居る事、またはダイビングで留守になる時の連絡手段を構えている事

→ 沢山のスタッフを雇用しているお店は困らないとは思いますが、常勤１名とかのダイビングショップは、固定電話の転送等の何かしらの準備が必須になります。

●ダイビング器材の販売が出来る事

→ ダイビング器材メーカー、または卸問屋との取引がある事が事実上の必須になります。当店は開業当初からメーカーと取引しており、TUSA正規販売店ですので難なくクリア（その為、ダイビングの講習やツアー専門店はNGです。）

●ダイビング器材の修理・メンテナンスが出来る事

→ 自店舗で実施しなくても構いませんが、器材の修理・メンテナンスが出来る事が必須です。

●器材メンテナンスに必要な専用工具を揃えている事

→ 1つ前で「自店舗で器材の修理・メンテナンスが出来る必要は無い」とは書きましたが、なぜかダイビング専用のメンテナンス用途しか使えないような専用工具等の写真の提出も求められました。 当店は昨年度にTUSAの重器材のメンテナンスセミナーに出ており、専用の工具も昨年度に購入しましたので、クリア出来ました（どこまでの工具が必須かは正直不明ですが・・・）

●高圧ガス販売の届け出を出している事（お店によっては製造届も）

→ 各都道府県の科学保安課に必ず出している必要があります。（当店はPADI公認店になる前から出してましたが、結構出してないショップがあります。）

●医療用の酸素濃度１００％の純酸素を常時備えている事

→ 一般人ではまず仕入不可です。 しっかりダイビング事業者になって、開業届・店舗のホームページ・名刺等を用意して「ダイビングショップやってます」という証明して、取引先を見つけて仕入れないといけません。（何をもって事業者と判断するかは取引先毎に異なると思います。）

●ファーストエイドキットを常時備えている事

→ 命に直接関わらない怪我の応急手当が出来る物を備えている事なので、これは買って揃えるだけです。

●ダイビングの提供に必要な器材が揃っている事

→ 審査の時に全部の器材の写真を撮影して送ります。 大量に所持という条件は無いと思いますが、事業者と分かる程度の所持は求められているのだと思います。 メーカーと取引していて仕入値で買える状況でも、結構なお金が掛かります。

●ダイビングの提供に必要な教材が揃っている事

→ これはPADIから仕入れるだけですが、無い場合はそこそこお金掛かります。

●登記簿謄本または住民票の提出

→ 法人の場合は登記簿謄本、個人事業の場合は住民票です。

●連帯保証人を見つけて住民票を提出

→ 連帯保証人になってくれる人を見つけなければなりませんので、人によっては結構大変です・・・（僕は妻が連帯保証人になってくれたので感謝です・・・）

●店舗の平面図の提出

→ 店舗の平面図を作成して提出する必要があります。 売り場がここで、レクチャールームがここで、レンタル器材部屋がここで・・・等です。 僕はExcelで作りましたが地味に大変な作業です。

こんな所ですかね？

これだけの条件を設けているので、PADI公認のダイブセンターを平たく言えば【しっかりとダイビングを提供出来る事をPADIが保証しているダイビングショップ】と思って頂ければ良いと思います❗️

公認でないダイビングショップは、すごく極端な話、「1ヶ月で数日、気が向いた時だけダイビングを提供します。 レンタルなんてありませんし、器材の仕入販売も一切やってません。」とかも許されます。

大体のショップさんは、公認でなくてもシッカリやってると思いますが、公認のショップと公認でないショップの違いとしては、こんな所ですかね？

色々な雑談が入ってしまいましたが、今後とも当店を宜しくお願い致します。😀